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DATE : 2025/07/04 (Fri)
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DATE : 2009/04/10 (Fri)
株価が上がるためにもっとも必要なのは何か。こう問われたらどう答えるか。私は迷わず「出来高増」と答えます。実際は出来高が減少しても株価が上がることがあります。しかし株価の上昇には出来高の増加が伴います。

 そもそも株価は、出来高が増えなければ上らないのです。株を買うには当然資金が必要であり、資金が増えれば増えるほど株は買われやすく、上がりやすくなる。これが基本になるため、株価の変動以上に出来高のそれは重要といえるほどです。

 そのため私は昔は新聞の株価と出来高欄を日々貼り付け、出来高の変化を追っていたほとです。パソコンの登場でそんなことはしなくてすむようになったのですが、それがいまではかえってマイナスになっているのが実情です。便利過ぎて、いつでも可能という気になってしまい、かえってチェックを怠ったりしてしまいます。

 しかし出来高、それも増加率をチェックすることで有望株を発掘出来ます。しかも特別なソフトは必要ありません。ネット証券から情報提供を受けなくても、知ることが出来ます。

 ヤフーファイナンス。これを使えばいいのです。「株式ランキング」欄から入ると、「マーケット関連ランキング」欄があるので、その中の「出来高増加率」をクリック、希望する市場を指定します。たとえば「東証?部」というようにです。

 こうすると当日、出来高が急増している銘柄が表示されます。これが非常に役立つのです。データは10分ごとの更新であり、ほぼリアルといえます。株価と違い、出来高の増加情報はそれほど細かくなくても良いからで、30分~1時間ごとの変化でも十分なほどです。

 このデータが役立つのは、前述したように、株価は出来高増とともに上昇するという原則があるのですから、出来高の増加ぶりで株価の上昇力がある程度分かるのです。ただ極端なケースもあります。たとえば昨日は1000株だけだったけれど、今日は2000株になった。この場合、増加率は2倍などとなってしまいます。
 
 これは前日の出来高があまりに少なかったためであり、このようなケースは取り除く必要があります。たとえばこの原稿を書いている時点では、ハリマ化成 <4410> 株がそれに似たようなデータになっています。前日出来高は1000株。今日は5000株であり、5倍に増えたことになります。

 増えている事実は好ましいのですが、実際の投資では除外して考えた方が良いといえます。では、これが10000株→50000株だったらどうか。特に問題はなく、好ましいとさえいえます。

 それに出来高は増加し、増加率も大きいのに、株価は下げている。こんな銘柄も好ましくありません。特に高値圏にある銘柄がこんなデータになると、下落確率が非常に高くなります。どんどん買われているのに、株価が下るのは、株価が空回りし、上昇の限界を意味していると解釈出来るからです。

では安値圏でそうなった場合はどうか。これは逆に有望となります。株価が下げたにもかかわらず、出来高が急増するのは、大量の買いが入った証拠。敢えて買う人が多かったことを意味するため、先行き高くなる確率が高くなります。

 今日もそんな銘柄が結構あります。

 このように「ヤフーファイナンス」を使い倒すことで、有望株の発見発掘がとても容易になります
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一言節約術
トイレットペーパーはダブルよりもシングルが安く済む。市販のトイレットペーパーのロールの長さは、シングル約60m、ダブル約30mとなっているが、使用量で比べるとシングルの方が少なくなることがほとんどだ。
ニュース
大恐慌以来で最長の景気後退(リセッション)を経験している米国経済だが、景気回復へのカギを握る個人消費は、足元の原油価格上昇が大きな足かせとなる可能性がある。  原油価格は4月21日以降に約50%上昇し、1バレル=65ドルを上回る水準で推移している。  足元の原油価格は昨年夏につけた過去最高値1バレル=147ドルにはまだ遠い水準だが、失業率が1983年以降で最高の水準となり、賃金の伸びが過去最低となる中、米国の消費者に原油価格などのコスト上昇を吸収する余裕はあまり残されていない。  カリフォルニア大学サンディエゴ校のジェームズ・ハミルトン経済学教授は原油価格の上昇について、ガソリン価格が1ガロン=4ドルを超えていた昨年ほどは個人消費に悪影響を及ぼしていないが、「待ち望んできた(景気)回復を多少遅らせる」可能性があるとしている。  今のところインフレよりデフレを懸念している米連邦準備理事会(FRB)にとって、原油高がインフレの火付け役となるのは好ましい状況ではない。  サウジアラビアのナイミ石油鉱物資源相は先に、世界経済は原油価格1バレル75─80ドルには対応できるぐらい回復したとの見方を示した。また、石油輸出国機構(OPEC)は28日、産油量の据え置きを決定している。  原油価格の上昇が消費者に与える最も直接的な影響は、ガソリン価格の上昇。米エネルギー省エネルギー情報局(EIA)が26日に発表したレギュラー無鉛ガソリン価格は、前週比0.13ドル上昇の1ガロン2.44ドルと、過去7カ月で最高となった。ただ、原油価格上昇のペースはそれを大幅に上回っており、ガソリン価格も向こう数週間は上昇基調が続くとみられる。  ガソリン価格自体は1ガロン=4ドルを超えていた昨年に比較すると落ち着いているものの、当時に比べると家計の状況はかなり悪化している。過去1年で500万人以上が仕事を失い、労働省が発表した第1・四半期の単位労働コストは伸び率が過去最低水準となっている。  足元の原油価格上昇は、主要通貨に対する米ドルの下落も要因の1つだが、世界各国の政府がリセッションを食い止めようと財政支出を拡大させるなか、インフレを警戒した投機筋が商品市場に資金を還流させている可能性も背景にあるとみられる。