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DATE : 2008/12/26 (Fri)
広く土壌中に分布する、グラム陽性の嫌気性杆箘。芽胞をつくる周毛性鞭毛をもち、運動性がある。ソーセージなどの保存食品の中で増殖して激しい食中毒を起こすことから、腸詰箘とよばれることもある。箘自体には病原性はなく、これが産生する箘体外毒素(ボツリヌス毒素)が問題なのである。ボツリヌス毒素は強力な抹梢神経毒で、口から食べ物に混じって入ってくると、数時間から数日後に悪心、嘔吐、瞳孔散大などの症状を呈し、最後には呼吸麻痺によって死亡する。発症した場合の治療は困難で、対症療法以外にはない。
ボツリヌス毒素の毒性は自然界最強、理論的には毒素1グラムで1000万人の人間を殺すことができるとされている。この強力な毒性に目をつけ生物兵器に仕立てるという考えをもった軍関係者も少なくない。その可能性は、現在なおあるが、発想の逆転。神経筋接合部、神経末端からのアセチルコリンの不可逆的な阻害という作用機序を利用し、最近では眼瞼けいれん、片側顔面けいれんなどの治療に用いられている。また、過剰発汗や眉間のしわ取りなど皮膚科、美容外科領域でも使用されはじめた。
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DATE : 2008/12/26 (Fri)
ベロ毒素をつくる病原性大腸菌のひとつで、食中毒として集団発生しうる。O(オー)は箘の特性を示すドイツ語(Ohen)の頭文字。大腸菌は箘体の抗原抗体反応の違いから173種類に分類されるが、157番目に見つかったことから、この名前がある。O-157の感染報告は例年5月ごろから増える。国立感染症研究所の感染症発生動向調査によれば2002年度の患者数は751人。2001年度の4200人から大幅に減少している。この箘はもともと牛の腸内にいるため、生牛肉からの感染の危険性は以前から指摘されていたが、この間発生した症例の分析から、肉だけでなく野菜も含めた生ものすべてに汚染の可能性があると考えられている。
右下腹部の腹痛と下痢が特徴だが、出血性の下痢をともなうようなケースでは重症化が懸念される。とりわけ、幼児や老人などの場合、溶血性尿毒症症候群(HUS)という重い合併症を起こすと大変危険である。近年アメリカで、子供が病原性大腸菌O-157感染症にかかったとき抗菌剤を使うと、かえって病状を悪化させるという報告があった。日本ではO-157感染症の抗菌剤治療については賛否両論がある。厚生労働省の治療マニュアルでは主治医の判断に任されているが、改めて論議になりそうだ。

DATE : 2008/12/26 (Fri)
市場戦略。販売拡大を目的として、市場に対して戦略的に取り組むこと。市場戦略に基づき行動を起こす場合は「市場調査」「市場分析」などが適切になる。「マーケティングリサーチ」は「市場調査」。定着に向かっている語だと思われるが、分かりにくいと感じる向きもあり、言い換えや説明付与が望まれる場合も多い。

DATE : 2008/12/26 (Fri)
潜在能力。潜在的にもっている可能性としての力。「成長ポテンシャル」「発展ポテンシャル」「開発ポテンシャル」「回復ポテンシャル」など、将来的展望を表す複合語の場合には「可能性」と言い換えてもよい。「ポテンシャルな」の形で用いられるときは、「潜在的な」と言い換えられる。

DATE : 2008/12/26 (Fri)
積極的。態度や考え方が積極的である様子。文脈によっては、「肯定的」「前向き」などが適切になることもあり、言い換え語を使い分けるのが望ましい。反対語に「ネガティブ」があるが、「消極的」「否定的」「後ろ向き」などと言い換えることができる。「ポジティブ」「ネガティブ」とも、言い換え語で十分に意味、内容を表すことができ、外来語を使う必要性があまり感じられない語である。
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トイレットペーパーはダブルよりもシングルが安く済む。市販のトイレットペーパーのロールの長さは、シングル約60m、ダブル約30mとなっているが、使用量で比べるとシングルの方が少なくなることがほとんどだ。
ニュース
大恐慌以来で最長の景気後退(リセッション)を経験している米国経済だが、景気回復へのカギを握る個人消費は、足元の原油価格上昇が大きな足かせとなる可能性がある。  原油価格は4月21日以降に約50%上昇し、1バレル=65ドルを上回る水準で推移している。  足元の原油価格は昨年夏につけた過去最高値1バレル=147ドルにはまだ遠い水準だが、失業率が1983年以降で最高の水準となり、賃金の伸びが過去最低となる中、米国の消費者に原油価格などのコスト上昇を吸収する余裕はあまり残されていない。  カリフォルニア大学サンディエゴ校のジェームズ・ハミルトン経済学教授は原油価格の上昇について、ガソリン価格が1ガロン=4ドルを超えていた昨年ほどは個人消費に悪影響を及ぼしていないが、「待ち望んできた(景気)回復を多少遅らせる」可能性があるとしている。  今のところインフレよりデフレを懸念している米連邦準備理事会(FRB)にとって、原油高がインフレの火付け役となるのは好ましい状況ではない。  サウジアラビアのナイミ石油鉱物資源相は先に、世界経済は原油価格1バレル75─80ドルには対応できるぐらい回復したとの見方を示した。また、石油輸出国機構(OPEC)は28日、産油量の据え置きを決定している。  原油価格の上昇が消費者に与える最も直接的な影響は、ガソリン価格の上昇。米エネルギー省エネルギー情報局(EIA)が26日に発表したレギュラー無鉛ガソリン価格は、前週比0.13ドル上昇の1ガロン2.44ドルと、過去7カ月で最高となった。ただ、原油価格上昇のペースはそれを大幅に上回っており、ガソリン価格も向こう数週間は上昇基調が続くとみられる。  ガソリン価格自体は1ガロン=4ドルを超えていた昨年に比較すると落ち着いているものの、当時に比べると家計の状況はかなり悪化している。過去1年で500万人以上が仕事を失い、労働省が発表した第1・四半期の単位労働コストは伸び率が過去最低水準となっている。  足元の原油価格上昇は、主要通貨に対する米ドルの下落も要因の1つだが、世界各国の政府がリセッションを食い止めようと財政支出を拡大させるなか、インフレを警戒した投機筋が商品市場に資金を還流させている可能性も背景にあるとみられる。