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DATE : 2008/12/22 (Mon)
植物の花粉が原因となって起こるアレルギー性疾患。花粉の感作で抗体が産生されたところに再びアレルゲン(花粉)が侵入すると、抗原抗体反応によりヒスタミンなどの化学伝達物質が遊離される。それによって、主に鼻症状(鼻のかゆみ、鼻汁、くしゃみ、鼻づまりなど)、眼症状(眼のかゆみ、流涙、結膜炎症状など)、咽喉症状(のどのかゆみ、不快感、咳など)などが出現する。
以前は枯草熱(こそうねつ)とよばれ、サイロに牧草を入れる時に鼻粘膜のかゆみと痛み、くしゃみ、涙などの発作を起こすものをさし、欧米では昔からよく知られていた。
わが国でブタクサ花粉症が初めて報告されたのは昭和35年。そして、近年多発するようになったスギ花粉症は昭和39年頃から現れ始めている。このスギ花粉症は日本独特で、ほぼ全国に広がり、年々増加している。ここ最近では平成3年および平成7年春に全国的に大発症がみられ、不思議なことにスギの木の見られない都会的地でもスギ花粉症が多発している。(都会の道は土の向きだしではなく、アスファルトで舗装された道が多く、花粉が風などで舞い上がりやすく、花粉症が発症しやすいという解釈も)
花粉症の頻度について、まとまった研究はないが、アメリカの花粉症(大部分はブタクサ花粉症)の頻度は人口の2~3%と推定され、我が国の花粉症患者は2000万人ともいわれている。
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DATE : 2008/12/22 (Mon)
発作性の呼吸困難と呼吸時にヒューヒューという喘鳴(ぜんめい)を特徴とする呼吸器疾患。この病気は長い間、迷走神経緊張説、気管支迷走神経緊張説、β受容体遮断説など自律神経の異常として説明されてきた。しかし近年では、プロシタグランジン説(気管支を収縮させるプロスタグランジンF2αと拡張させるプロスタグランジンEの失調)など、気道過敏性を究明する方向に向かい、気道粘膜におけるアレルギー疾患、と定義されるようになった。気道過敏性とは、いろいろな刺激(ダニ、家のホコリ、花粉、冷気、タバコの煙など)に対して普通の人より気道が過敏に反応することである。
気管支喘息は、アトピー型(外因性)と非アトピー型(内因性)に分類される。小児のほとんどはアトピー型だが、成人では非アトピー型が多く、いずれも他のアレルギー疾患と同様、近年増加傾向にある。その理由は複合的で、精神的ストレスをも含んだ現代社会の環境が大きく影響していると考えられている。

DATE : 2008/12/22 (Mon)
抗原に刺激されたリンパ球がつくる生物学的活性をもったタンパク質の総称。これらのタンパク質はごく微量で標的リンパ系細胞に作用し、免疫システムを調整する。主なものにマクロファージ遊走阻止因子(MIF)、白血球遊走阻止因子(LIF)、リンパ球の分裂を促進するマイトジェン因子(MF)、インターフェロンなど、現在100種類近くが報告されている。

DATE : 2008/12/22 (Mon)
追跡調査。実施状況などを追跡調査し必要に応じて手当てすること。後をおいかける調査や点検の継続よりも、事後の点検それ自体を問題にしている場合には、事後点検、で言い換えてもよい。調査や点検の後、なんらかの手当てを行う場合は、後の手当て、のようにすることができる。

DATE : 2008/12/22 (Mon)
研究奨学金。研究者を支援する奨学金。奨学金を給付される資格を表す場合もあり、その場合は、研究奨学生資格、とすることができる。奨学金を給付される人を、フェローということがあるが、これは、研究奨学生、特別研究員、などと言い換えることができる。
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一言節約術
トイレットペーパーはダブルよりもシングルが安く済む。市販のトイレットペーパーのロールの長さは、シングル約60m、ダブル約30mとなっているが、使用量で比べるとシングルの方が少なくなることがほとんどだ。
ニュース
大恐慌以来で最長の景気後退(リセッション)を経験している米国経済だが、景気回復へのカギを握る個人消費は、足元の原油価格上昇が大きな足かせとなる可能性がある。  原油価格は4月21日以降に約50%上昇し、1バレル=65ドルを上回る水準で推移している。  足元の原油価格は昨年夏につけた過去最高値1バレル=147ドルにはまだ遠い水準だが、失業率が1983年以降で最高の水準となり、賃金の伸びが過去最低となる中、米国の消費者に原油価格などのコスト上昇を吸収する余裕はあまり残されていない。  カリフォルニア大学サンディエゴ校のジェームズ・ハミルトン経済学教授は原油価格の上昇について、ガソリン価格が1ガロン=4ドルを超えていた昨年ほどは個人消費に悪影響を及ぼしていないが、「待ち望んできた(景気)回復を多少遅らせる」可能性があるとしている。  今のところインフレよりデフレを懸念している米連邦準備理事会(FRB)にとって、原油高がインフレの火付け役となるのは好ましい状況ではない。  サウジアラビアのナイミ石油鉱物資源相は先に、世界経済は原油価格1バレル75─80ドルには対応できるぐらい回復したとの見方を示した。また、石油輸出国機構(OPEC)は28日、産油量の据え置きを決定している。  原油価格の上昇が消費者に与える最も直接的な影響は、ガソリン価格の上昇。米エネルギー省エネルギー情報局(EIA)が26日に発表したレギュラー無鉛ガソリン価格は、前週比0.13ドル上昇の1ガロン2.44ドルと、過去7カ月で最高となった。ただ、原油価格上昇のペースはそれを大幅に上回っており、ガソリン価格も向こう数週間は上昇基調が続くとみられる。  ガソリン価格自体は1ガロン=4ドルを超えていた昨年に比較すると落ち着いているものの、当時に比べると家計の状況はかなり悪化している。過去1年で500万人以上が仕事を失い、労働省が発表した第1・四半期の単位労働コストは伸び率が過去最低水準となっている。  足元の原油価格上昇は、主要通貨に対する米ドルの下落も要因の1つだが、世界各国の政府がリセッションを食い止めようと財政支出を拡大させるなか、インフレを警戒した投機筋が商品市場に資金を還流させている可能性も背景にあるとみられる。