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DATE : 2025/07/11 (Fri)
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DATE : 2009/03/01 (Sun)
大阪府箕面市の小中一貫校「とどろみの森学園」(樋口弘造校長)の3、4、7(中学1)年生24人が、炭の窯出し作業を行った。

 同校では地域に根付く文化や労働を体験し、「たくましく生きる力」を養おうと、炭焼きに取り組んでいる。

 子供たちは今年に入ってから、窯に含まれた水分を蒸発させる窯温めや、原木の窯入れを行ってきた。この日は、2人ずつ交代で窯の中に入って炭を取り出して、炭の種類ごとに仕分けした。

 7年生の林悠来さん(13)は「窯の中は狭くて、少し温度の低いサウナのよう。炭を取り出す作業は大変だったけど、炭焼きを体験できて、いい経験になった」と話していた。炭は学校行事でバーベキューをする際などに使うという。

 同校のある止々呂美地区では、昭和30年代まで炭焼きが盛んで、特にクヌギの炭は、切り口が菊の花のように見えることから「菊炭」と呼ばれ、良質の炭として、最盛期には約400トンが出荷されていた
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DATE : 2009/03/01 (Sun)
大阪湾の自然環境をテーマにした「ほっといたらあかん! 大阪湾フォーラム」が28日、大阪市港区の海遊館で開かれ、約200人がシンポジウムや講演などに参加した。

 市民団体「大阪湾見守りネット」などが主催。シンポジウムでは、府内で教育活動などにかかわる大学教授や市民ら5人が、子供と自然環境についてそれぞれの思いを語った。

 大阪教育大学の近藤高貴教授は、大阪湾では護岸整備が進み、水辺と親しむ環境が減っている現状を報告。子供たちが自然に接する体験が減少していることをデータで示し、「子供たちの道徳観や正義感を向上させるために自然体験は重要だ」と訴えた。

 また、府立泉鳥取高校の河添純子教諭は、府高校生物教育研究会が昨年、25校で行った調査の結果、「もっと多くの自然が必要」と答える生徒が昭和63年の53%から33%に減少したことに触れ、自然を守る意識を高める必要性を訴えた

DATE : 2009/03/01 (Sun)
三田市の特産物ウドの出荷がピークを迎えた28日、同市のJA兵庫六甲の直売施設パスカルさんだ2店で「うど祭り」があり、生産農家が特別価格で対面販売した。1日も開かれる。
 同市川除の一番館では、3人の生産者が調理法などを紹介しながら特選のMサイズを1本300円で販売。神戸市北区の主婦、北村智子さん(58)は「親せきや知人にもおすそ分けする。今年も上出来と聞いており、楽しみ」と話していた。
 三田のウドは上品な色合いと香りが特徴で、今季は16農家が約2ヘクタールで栽培。3月中旬ごろまでに約11トンが出荷される

DATE : 2009/03/01 (Sun)
色とりどりのひな人形が並ぶ「いずしの春を告げるひな祭り」が28日、豊岡市出石町宵田の市立出石史料館で始まった。
 町内20軒の協力で、江戸~昭和まで幅広い時代の作品を展示。きらびやかな衣装をまとったひな人形を間近で見ることができる。期間中はさまざまなイベントがあり、1、15、29日は午前10時半~午後3時に200円で抹茶の席を用意。3日は午後1時半から「桃の節句と出石の歴史」と題した講演が開かれるほか、22日は午前10時半から先着100人に甘酒が無料で振る舞われる

DATE : 2009/03/01 (Sun)
◇「活性化策、議会と相談」 空き床面積2割、1億8300万円の赤字
 阪急逆瀬川駅前の複合商業ビル「アピア1」「アピア2」を運営する宝塚市の第三セクター「宝塚まちづくり」の破産手続きの開始が決定したことを受け、宝塚市は28日、「引き続き営業できるよう支援策を検討する」との方針を示した。収賄容疑で逮捕された阪上善秀市長が失職し、「市長不在」の中、会見した谷本政博・都市産業活力部長は「市議会と相談し、活性化の具体策をもう一度考えなくてはならない」と話した。
 まちづくり社が所有するテナントは当面営業が続けられる見込みだが、破産管財人が所有権などの売却先を探すことになる。隣接する「アピア3」の経営母体は、別の民間会社のため、影響はない。
 市は、まちづくり社の資本金の47・5%にあたる8500万円を出資する筆頭株主。市街地活性化の核として経営のてこ入れを図り、「アピア1」「アピア2」は昨年4月にリニューアルオープンした。
 市によると、空き店舗への誘致を図ったが、景気後退などの影響で思うように進まず、空き床面積は約2割に上り、銀行からも長期融資を断られていた。今期(08年5月~09年4月)は4500万円の黒字を見込んでいたが、08年9月の時点で1億8300万円の赤字に下方修正、再建を断念した。
 市の損害は、融資銀行に対する損失補てんや出資金を合わせ、最大で約7億円になる見込み
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トイレットペーパーはダブルよりもシングルが安く済む。市販のトイレットペーパーのロールの長さは、シングル約60m、ダブル約30mとなっているが、使用量で比べるとシングルの方が少なくなることがほとんどだ。
ニュース
大恐慌以来で最長の景気後退(リセッション)を経験している米国経済だが、景気回復へのカギを握る個人消費は、足元の原油価格上昇が大きな足かせとなる可能性がある。  原油価格は4月21日以降に約50%上昇し、1バレル=65ドルを上回る水準で推移している。  足元の原油価格は昨年夏につけた過去最高値1バレル=147ドルにはまだ遠い水準だが、失業率が1983年以降で最高の水準となり、賃金の伸びが過去最低となる中、米国の消費者に原油価格などのコスト上昇を吸収する余裕はあまり残されていない。  カリフォルニア大学サンディエゴ校のジェームズ・ハミルトン経済学教授は原油価格の上昇について、ガソリン価格が1ガロン=4ドルを超えていた昨年ほどは個人消費に悪影響を及ぼしていないが、「待ち望んできた(景気)回復を多少遅らせる」可能性があるとしている。  今のところインフレよりデフレを懸念している米連邦準備理事会(FRB)にとって、原油高がインフレの火付け役となるのは好ましい状況ではない。  サウジアラビアのナイミ石油鉱物資源相は先に、世界経済は原油価格1バレル75─80ドルには対応できるぐらい回復したとの見方を示した。また、石油輸出国機構(OPEC)は28日、産油量の据え置きを決定している。  原油価格の上昇が消費者に与える最も直接的な影響は、ガソリン価格の上昇。米エネルギー省エネルギー情報局(EIA)が26日に発表したレギュラー無鉛ガソリン価格は、前週比0.13ドル上昇の1ガロン2.44ドルと、過去7カ月で最高となった。ただ、原油価格上昇のペースはそれを大幅に上回っており、ガソリン価格も向こう数週間は上昇基調が続くとみられる。  ガソリン価格自体は1ガロン=4ドルを超えていた昨年に比較すると落ち着いているものの、当時に比べると家計の状況はかなり悪化している。過去1年で500万人以上が仕事を失い、労働省が発表した第1・四半期の単位労働コストは伸び率が過去最低水準となっている。  足元の原油価格上昇は、主要通貨に対する米ドルの下落も要因の1つだが、世界各国の政府がリセッションを食い止めようと財政支出を拡大させるなか、インフレを警戒した投機筋が商品市場に資金を還流させている可能性も背景にあるとみられる。