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DATE : 2025/07/18 (Fri)
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DATE : 2009/02/21 (Sat)
京都府綾部市を拠点に活動する劇団・花形文化劇場の舞台公演「天国の扉」が3月21日と22日、同市里町の市中央公民館で開かれる。今回は出演者やスタッフを公募した「一般参加型」で演劇初挑戦の役者も含め、団員や市民らが熱のこもったけいこに励んでいる。
 同劇団は1993年12月に結成し、団員は府北部在住の会社員ら10人。7回目となる公演は演劇文化のすそ野を広げようと参加を呼び掛け、綾部、福知山市から出演者4人と音響、大道具などスタッフ3人が加わった。
 ストーリーは1970年、農協に強盗が押し入るところから展開、コミカルなやりとりも交えながら、さまざまな価値観を持って生きる人々を描く。出演者らは昨年9月から同市鍛治屋町の市里山交流研修センターで演技の練習を続けており、演劇初挑戦で農協職員を演じる公務員松田智宏さん(32)=福知山市石原=は「慣れないギャグを飛ばす役なので難しいけど、演技は楽しい」と話す。
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DATE : 2009/02/21 (Sat)
07京都市上京区の同志社女子中高のマンドリンクラブ顧問の男性教諭(42)が、府高校芸術文化連盟(左京区)の活動費20万円を不正流用したことが21日、分かった。教諭は不正流用を認めて退職願を提出、同校は教諭に自宅謹慎を命じた。
 同校によると、教諭は器楽・管弦楽専門部委員長を務めており、2004年度から06年度の間、計7回にわたり同校を会場に講習会を開催したと偽り、講師への謝礼名目で領収書を偽造、連盟から20万円を不正に受け取った。
 外部の指摘を受けた連盟と同校が領収書に書かれていた複数の指導者に確認し、不正が分かった。教諭は不正流用について「部活動のため楽器を購入した」と説明しているという。同校は弁護士ら3人で構成する調査委員会を設置、ほかの不正流用がないかさらに調べている。
 太田信幸教頭は「生徒や関係者らに大きな迷惑をかけた。深くおわびしたい」と謝罪した。

DATE : 2009/02/21 (Sat)
京都と全国の「小京都」の特産品販売や、来場者が参加できる時代劇、大道芸などで冬の京都を盛り上げるイベント「京の朝市」が21日、京都市左京区の岡崎公園と平安神宮で始まった。
 市観光協会などでつくる実行委員会が、観光イベントの少ない2月に開いている。今年は53ブースが並び、京野菜のブースは開店前から行列ができるほどの人気。
 福井県小浜市のブースには、市を挙げて応援しているオバマ米大統領の似顔絵の焼き印を押したまんじゅうやせんべいが並び、注目を集めていた。

DATE : 2009/02/21 (Sat)
京都府北部の高校のトップを切って、福知山市の福知山女子高で20日、卒業式があった。3クラス81人の卒業生が、在校生や教職員、保護者に見送られて、学びやから巣立っていった。
 式では、卒業生1人1人の名前が呼ばれ、代表が緊張した面持ちで、卒業証書を受け取った。
 足立威校長は「人と交わり、多くの経験を積んでください」とはなむけの言葉を贈り、卒業生代表の山田華さんが「数え切れない思い出をつくることができました。先生や家族、仲間に感謝しながら、さらなる夢に向かって進んでいきたい」と答辞を述べ今後の飛躍を誓った。

DATE : 2009/02/21 (Sat)
京都府舞鶴市の5つの小学校に20日、青森産の旬のリンゴ1921個が届き、児童たちにプレゼントされた。
 生産者らでつくる「青森県りんご対策協議会」と舞鶴合同青果が、リンゴのおいしさを若い世代に知ってもらい消費拡大につなげようと、2003年度から毎年、同市の各小学校に順番に配布している。今回は、中筋、志楽、大浦、倉梯、吉原の5校の児童に、甘みが特徴の「サンふじ」を贈った。
 中筋小での贈呈式には6年生110人が参加した。同青果の武田均営業本部長(60)が「日本のリンゴの生産量は約90万トンで、青森で半分をつくっている」と説明。児童代表の新宮要くん(12)が「何げなく食べていたけど、たくさんの人の努力や工夫を知り、毎日でも食べてみたいなと思いました」とお礼を述べた。
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一言節約術
トイレットペーパーはダブルよりもシングルが安く済む。市販のトイレットペーパーのロールの長さは、シングル約60m、ダブル約30mとなっているが、使用量で比べるとシングルの方が少なくなることがほとんどだ。
ニュース
大恐慌以来で最長の景気後退(リセッション)を経験している米国経済だが、景気回復へのカギを握る個人消費は、足元の原油価格上昇が大きな足かせとなる可能性がある。  原油価格は4月21日以降に約50%上昇し、1バレル=65ドルを上回る水準で推移している。  足元の原油価格は昨年夏につけた過去最高値1バレル=147ドルにはまだ遠い水準だが、失業率が1983年以降で最高の水準となり、賃金の伸びが過去最低となる中、米国の消費者に原油価格などのコスト上昇を吸収する余裕はあまり残されていない。  カリフォルニア大学サンディエゴ校のジェームズ・ハミルトン経済学教授は原油価格の上昇について、ガソリン価格が1ガロン=4ドルを超えていた昨年ほどは個人消費に悪影響を及ぼしていないが、「待ち望んできた(景気)回復を多少遅らせる」可能性があるとしている。  今のところインフレよりデフレを懸念している米連邦準備理事会(FRB)にとって、原油高がインフレの火付け役となるのは好ましい状況ではない。  サウジアラビアのナイミ石油鉱物資源相は先に、世界経済は原油価格1バレル75─80ドルには対応できるぐらい回復したとの見方を示した。また、石油輸出国機構(OPEC)は28日、産油量の据え置きを決定している。  原油価格の上昇が消費者に与える最も直接的な影響は、ガソリン価格の上昇。米エネルギー省エネルギー情報局(EIA)が26日に発表したレギュラー無鉛ガソリン価格は、前週比0.13ドル上昇の1ガロン2.44ドルと、過去7カ月で最高となった。ただ、原油価格上昇のペースはそれを大幅に上回っており、ガソリン価格も向こう数週間は上昇基調が続くとみられる。  ガソリン価格自体は1ガロン=4ドルを超えていた昨年に比較すると落ち着いているものの、当時に比べると家計の状況はかなり悪化している。過去1年で500万人以上が仕事を失い、労働省が発表した第1・四半期の単位労働コストは伸び率が過去最低水準となっている。  足元の原油価格上昇は、主要通貨に対する米ドルの下落も要因の1つだが、世界各国の政府がリセッションを食い止めようと財政支出を拡大させるなか、インフレを警戒した投機筋が商品市場に資金を還流させている可能性も背景にあるとみられる。