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DATE : 2025/07/06 (Sun)
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DATE : 2009/04/10 (Fri)
米ニューヨーク市ブルックリン近くの沿岸部で9日朝、体長9─12メートルほどのザトウクジラが姿を見せた。ニューヨークの環境保護当局によると、この辺りにクジラがやってくるのは珍しいという。

ザトウクジラが確認されたのは、ブルックリンとスタテン島を結ぶベラザノ・ナローズ・ブリッジの近く。同日昼過ぎにはコニーアイランド近くまで南下した。

ニューヨークの海洋研究団体は船でクジラに近づき、大きなけがもなく、おおむね健康な個体だと確認した。

沿岸警備隊は今後、クジラ保護のため安全海域を設定し、海上を航行する船などが衝突しないよう配慮する。

ニューヨーク市の近郊でクジラが確認されたのは、過去4年間で4─5回ほど
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DATE : 2009/04/10 (Fri)
美術市場で下位の範疇に分類される写真が独立宣言をする。写真専門フェアの「ソウルフォト2009」が開かれるのだ。去年のテスト開催を経て、今年、正式に始まる。ゴン・グンヘギャラリー、金山ギャラリー、ソン・コンテンポラリーギャラリー、ギャラリーナウ、ギャラリールックスなど、主要写真専門ギャラリーが参加し、国内の写真界の大きな流れを見せてくれる。韓国のみならずアジアでも初の写真専門フェアである。

 ギャラリー中心の他のアートフェアと異なり、写真家が直接参加するセクションがあるというのが「ソウルフォト2009」の特徴だ。グ・ボンチャン、ソン・ナムフン、ノ・スンテクなど、有名写真家80人余の作品は別に用意された「Photonet Review」で見られる。国内外で認められた韓国写真の世界を一度に見られ、比較・購買できる機会だ

DATE : 2009/04/10 (Fri)
北朝鮮の朝鮮中央通信によると、10日付の労働党機関紙・労働新聞は、9日に開催された最高人民会議(国会に相当)第12期第1回会議で選出された国防委員会の第1副委員長、副委員長、委員らの顔写真を4面に掲載した。朝鮮通信(東京)が伝えた。
 同紙は2003年9月に第11期第1回会議を報じた際、副委員長以上の顔写真を掲載したが、委員まで紹介したのは異例。今回の会議では金正日総書記義弟の張成沢党部長が国防委員に新たに選出されており、張氏の存在を強調する狙いがあるとみられる

DATE : 2009/04/10 (Fri)
オバマ米大統領は9日、2009会計年度(09年9月まで)の補正予算として、アフガニスタンとイラクでの戦費を中心に834億ドル(約8兆3400億円)を議会に要求した。大統領はこれを最後に、補正予算で戦費をまかなう慣例を断ち切る方針を示している。
要求額のうち750億ドルは軍事作戦への支出。兵士らの防護服や装甲車に98億ドル、老朽化した装備の補充に116億ドルを充てる。残りは外交措置や経済支援への支出で、アフガンに16億ドル、パキスタンに14億ドル、イラクに7億ドルを振り分ける。そのほか、パレスチナ自治区ガザへの人道支援8億ドル、アフリカでの国連平和維持活動への拠出8億ドル、キューバのグアンタナモ米海軍基地にあるテロ容疑者らの収容施設閉鎖にともなう費用3000万ドルなどが盛り込まれている。
これにより、01年の米同時多発テロ以来の戦費は総額9000億ドル超となる。議会調査局(CRS)の推計では、このうち4分の3以上をイラクでの戦費が占める。
オバマ大統領は就任以来、対テロ戦略の焦点をイラクからアフガンへ移す方針を打ち出している。また、ブッシュ政権下で慣例化した補正予算での戦費計上に代わり、10年度以降は戦費を通常予算に組み込む構え。ギブズ大統領報道官は、「このような形で戦費を要求するのは最後になるだろう」と述べた

DATE : 2009/04/10 (Fri)
市場調査会社シノベートの調べで、香港の男性が香水や化粧品、スキンケア商品に使う金額が1カ月に平均1,661HKドル(約2万1,000円)と女性とほぼ同等であることがわかった。

 昨年12月~今年1月に男女合わせて6,000人を対象に調査。化粧品への消費は、衣料品(月平均1,005HKドル)や外食(男性は同1,456HKドル、女性は同1,248HKドル)を上回っている。消費額は、金融危機による景気悪化にもかかわらず、目立った落ち込みはみられないという
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トイレットペーパーはダブルよりもシングルが安く済む。市販のトイレットペーパーのロールの長さは、シングル約60m、ダブル約30mとなっているが、使用量で比べるとシングルの方が少なくなることがほとんどだ。
ニュース
大恐慌以来で最長の景気後退(リセッション)を経験している米国経済だが、景気回復へのカギを握る個人消費は、足元の原油価格上昇が大きな足かせとなる可能性がある。  原油価格は4月21日以降に約50%上昇し、1バレル=65ドルを上回る水準で推移している。  足元の原油価格は昨年夏につけた過去最高値1バレル=147ドルにはまだ遠い水準だが、失業率が1983年以降で最高の水準となり、賃金の伸びが過去最低となる中、米国の消費者に原油価格などのコスト上昇を吸収する余裕はあまり残されていない。  カリフォルニア大学サンディエゴ校のジェームズ・ハミルトン経済学教授は原油価格の上昇について、ガソリン価格が1ガロン=4ドルを超えていた昨年ほどは個人消費に悪影響を及ぼしていないが、「待ち望んできた(景気)回復を多少遅らせる」可能性があるとしている。  今のところインフレよりデフレを懸念している米連邦準備理事会(FRB)にとって、原油高がインフレの火付け役となるのは好ましい状況ではない。  サウジアラビアのナイミ石油鉱物資源相は先に、世界経済は原油価格1バレル75─80ドルには対応できるぐらい回復したとの見方を示した。また、石油輸出国機構(OPEC)は28日、産油量の据え置きを決定している。  原油価格の上昇が消費者に与える最も直接的な影響は、ガソリン価格の上昇。米エネルギー省エネルギー情報局(EIA)が26日に発表したレギュラー無鉛ガソリン価格は、前週比0.13ドル上昇の1ガロン2.44ドルと、過去7カ月で最高となった。ただ、原油価格上昇のペースはそれを大幅に上回っており、ガソリン価格も向こう数週間は上昇基調が続くとみられる。  ガソリン価格自体は1ガロン=4ドルを超えていた昨年に比較すると落ち着いているものの、当時に比べると家計の状況はかなり悪化している。過去1年で500万人以上が仕事を失い、労働省が発表した第1・四半期の単位労働コストは伸び率が過去最低水準となっている。  足元の原油価格上昇は、主要通貨に対する米ドルの下落も要因の1つだが、世界各国の政府がリセッションを食い止めようと財政支出を拡大させるなか、インフレを警戒した投機筋が商品市場に資金を還流させている可能性も背景にあるとみられる。