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DATE : 2009/03/01 (Sun)
近畿大学先端技術総合研究所(和歌山県海南市)の三谷隆彦教授が2月27日、梅の果実に含まれるポリフェノールが梅干し加工の副産物である梅酢から安定して得られることを明らかにした。この研究成果を特許出願しており、梅酢を使った健康食品開発などの展開も検討されているという。
 行政や農協、梅生産者でつくる紀州うめ研究協議会が同日、田辺市東山の紀伊田辺シティプラザホテルで開いた梅の研究成果発表会で三谷教授が講演した。
 近大先端技術総合研究所は、県工業技術センター、県うめ研究所、社団法人県農産物加工研究所などと共同で梅の機能性成分の分析や薬理作用の検討を進めている。
 梅は、果物の中でも動脈硬化や脳梗塞(こうそく)を防ぐ抗酸化作用があるとされるポリフェノールを多く含んでいるといい、三谷教授は、果実以外から安価に抽出する方法として梅酢に着目。梅酢の中のポリフェノールを調べたところ、製造時期、温度条件、製造場所などが異なる梅酢からほぼ均一に採取できた。食塩濃度が高く腐敗も起きないことから、極めて安定しているという。
 果実と梅酢でポリフェノールの成分を比べてみると、良く似ていることも判明した。
 梅酢から採取したポリフェノールの機能性について調べるため、卵巣を摘出した実験用ネズミの餌に混ぜたところ、大腿(だいたい)骨の密度や骨量が回復したことを紹介。ヒトの骨粗しょう症予防となる可能性を示唆した。
 三谷教授は「副産物である梅酢からも有用なポリフェノールが得られた。梅酢を活用した健康食品開発など、工業化の検討段階に来ている」と述べた。
 発表会は年1回あり、4回目。この日はほかに県うめ研究所の職員が梅の機能性成分を高める管理技術についてや、梅干しの「シコリ果」対策、病害虫対策などを説明し、約250人の参加者が理解を深めた
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トイレットペーパーはダブルよりもシングルが安く済む。市販のトイレットペーパーのロールの長さは、シングル約60m、ダブル約30mとなっているが、使用量で比べるとシングルの方が少なくなることがほとんどだ。
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大恐慌以来で最長の景気後退(リセッション)を経験している米国経済だが、景気回復へのカギを握る個人消費は、足元の原油価格上昇が大きな足かせとなる可能性がある。  原油価格は4月21日以降に約50%上昇し、1バレル=65ドルを上回る水準で推移している。  足元の原油価格は昨年夏につけた過去最高値1バレル=147ドルにはまだ遠い水準だが、失業率が1983年以降で最高の水準となり、賃金の伸びが過去最低となる中、米国の消費者に原油価格などのコスト上昇を吸収する余裕はあまり残されていない。  カリフォルニア大学サンディエゴ校のジェームズ・ハミルトン経済学教授は原油価格の上昇について、ガソリン価格が1ガロン=4ドルを超えていた昨年ほどは個人消費に悪影響を及ぼしていないが、「待ち望んできた(景気)回復を多少遅らせる」可能性があるとしている。  今のところインフレよりデフレを懸念している米連邦準備理事会(FRB)にとって、原油高がインフレの火付け役となるのは好ましい状況ではない。  サウジアラビアのナイミ石油鉱物資源相は先に、世界経済は原油価格1バレル75─80ドルには対応できるぐらい回復したとの見方を示した。また、石油輸出国機構(OPEC)は28日、産油量の据え置きを決定している。  原油価格の上昇が消費者に与える最も直接的な影響は、ガソリン価格の上昇。米エネルギー省エネルギー情報局(EIA)が26日に発表したレギュラー無鉛ガソリン価格は、前週比0.13ドル上昇の1ガロン2.44ドルと、過去7カ月で最高となった。ただ、原油価格上昇のペースはそれを大幅に上回っており、ガソリン価格も向こう数週間は上昇基調が続くとみられる。  ガソリン価格自体は1ガロン=4ドルを超えていた昨年に比較すると落ち着いているものの、当時に比べると家計の状況はかなり悪化している。過去1年で500万人以上が仕事を失い、労働省が発表した第1・四半期の単位労働コストは伸び率が過去最低水準となっている。  足元の原油価格上昇は、主要通貨に対する米ドルの下落も要因の1つだが、世界各国の政府がリセッションを食い止めようと財政支出を拡大させるなか、インフレを警戒した投機筋が商品市場に資金を還流させている可能性も背景にあるとみられる。