手作りのネット

センバツに出場する報徳学園（西宮市）の選手たちの保護者による手作りのネット１１個が完成した＝写真。同校グラウンドでの練習試合で外野フェンスに代用したり、打撃ゲージの後ろに置き、安全性を高めるために使われる。選手は「いつも支えてくれる親からの贈り物。大切に使いたい」と話している。
　センバツに向け、練習を手助けしようと保護者約３０人が１週間かけてつくった。ネットは鉄製で、高さ１・３メートル、幅５・５メートル。溶接の技術を持つ保護者が成型し、黄色と緑色のスプレーで塗装した。費用は保護者らがまかなった。
　奈良貴晃選手（２年）は「心だけでなく、形でも応援してくれていると思うと、なおさらうれしい」と笑顔を見せ、大西一成投手（１年）は「集中して練習に臨める。思いっきり使いたい」と話した

閉校式

県立三原高校との統合で、３月末で３４年の歴史を閉じる南あわじ市志知の県立志知高校（松本直美校長）で２８日、最後の卒業式と閉校式があり、３年生や教職員、保護者、同窓生ら約７００人が校歌を合唱して別れを惜しんだ。
　同校は県立洲本高校緑・西淡・南淡分校が統合した三原西分校を前身に７５年４月に創立。福祉・ボランティア活動や郷土芸能の「だんじり唄（うた）」の伝承を通じて地域とともに歩んできたが、生徒数の減少に伴い三原高校と発展的に統合し、淡路三原高校が０７年４月に発足した。
　この日は閉校式に先立って卒業式があり、松本校長から卒業生１１０人に証書が手渡された。松本校長は「志知高の３年間の体験を生きる力に、志高く、人生にチャレンジしてください」と激励。卒業生代表の森菜保子さんが「志知高の歴史は今日で幕を閉じるが、今後の歴史は私たち卒業生が語り継いでいきたい」と答えた。
　閉校式では、松本校長が「５０５９人の卒業生と保護者、教職員、地域の方々の間に生まれた『きずな』は永遠です。志知高が目指した教育の理想は次の世代に受け継がれていくでしょう」とあいさつした。卒業生を代表し太田仁寛・生徒会長が「私たちが続けてきたボランティア精神や志知高の志を淡路三原高校の後輩たちに受け継いでもらいたい」とあいさつ。太田会長から雨堤俊大・淡路三原高校生徒会長に校旗が引き継がれた

イカナゴ漁

瀬戸内に春を告げるイカナゴのシンコ（稚魚）漁が２８日、大阪湾で解禁された。神戸市漁協によると、垂水・塩屋両漁港（垂水区）と長田港（長田区）３港で計約１００ケース（１ケース２５キロ入り）が水揚げされた。昨年の解禁日に比べ約１０分の１だった。昨年は解禁からまもない３月５日に垂水区沖の明石海峡で海難事故があり、漁の自粛などの影響を受けた。今年こそはと期待した漁師や鮮魚店主らには困惑も広がった。
　神戸市漁協によると、３港で計６３隻が午前６時半から出漁。午前９時には帰港が始まり、水揚げ１ケースの漁船もあった。
　垂水漁港へ買い付けに来た垂水区の鮮魚店主、石塚和徳さん（６８）は「去年の解禁日は４０ケース買ったが、今年は１ケース。お客さん１人につき２キロに制限して売るしかない」と話していた。
　水揚げされたシンコはさっそくスーパーや鮮魚店の店頭に並んだ。垂水漁港近くの「ジャスコ垂水店」では仕入れ量は例年の半分程度で、神戸や淡路で水揚げされた約６００キロが１人４キロまでの制限付きで売られた。列を作って買い求めた同区の中山晴子さん（８２）は「２時間以上並んでやっと買えました。イカナゴと聞くと春が来た感じがします」と、やっと手にした感触に笑みがこぼれた。
　また、淡路市・津名漁協の松原幸次副組合長によると、この日の水揚げは約２０００キロで例年の１０分の１以下。１ケース４万～５万円程度で取引された。例年は１万４０００～１万５０００円ほどだという。松原副組合長は「こんなの初めてで、みんな弱っとる。漁港の荷さばき場は業者の車でいっぱいなのに。温暖化の影響かな」と話していた

定額給付金＃２

定額給付金について、政府の目標通りに年度内に支給開始を予定しているのは、県内４１市町のうち３４％に当たる１４自治体にとどまることが分かった。年度内に対応できない理由は、申請書の送付手続きなどが遅れているためとみられる。
　県が２月２０日時点の状況をまとめた。開始時期が最も早いのは西脇市とたつの市の３月中旬。続いて神戸市や洲本市、芦屋市、豊岡市などが３月下旬の給付開始を予定している。
　２７自治体が４月以降を予定。うち４月下旬以降を予定しているのは尼崎市や明石市など１９自治体あった。県は４月以降の予定は年度内に早めるよう要請する。
　また、定額給付金の申請書送付を開始する日程では、小野市が最も早く２月下旬、３月上旬には洲本市、豊岡市、たつの市など。３月下旬が最も多く、神戸市や姫路市など１９自治体。４月以降の予定は７自治体だった

揚屋建築

国の重要文化財で、花街・島原に残る唯一の揚屋建築「角屋（すみや）」（京都市下京区）の構造調査を終えた京都大生存圏研究所（宇治市）が２８日、調査研究報告会を同大学の芝蘭開館（左京区）で開いた＝写真。「常時微動計測による分析の結果、耐震性の不足が懸念される」との報告があった。
　文化財維持に協力しようと、同研究所が中心になって昨年４月から１年間かけ、風や人間活動を振動源にした常時微動計測による耐震性や、部材の種類などを調べた。
　関係者や市民ら約７０人が参加した報告会で、京都大次世代開拓研究ユニットの向坊恭介特定研究員は「常時微動計測は大掛かりな設備を必要とせず、耐震性を評価できる」と説明。表屋と主屋で得られたデータと一般的に耐震性の不足が指摘される京町家を比べながら、「単純な比較は難しいが、京町家と同様に角屋の耐震性不足が懸念される」と指摘した。
　また、表屋の東側では、特に２階で窓の部分が大きく壁がほとんどないため、「大きく振られる傾向にあり、留意が必要」とした