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DATE : 2025/07/05 (Sat)
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DATE : 2009/02/21 (Sat)
橋本市柏原の三輪明神裏山で、地元の柏原保育園児と西部小学校児童がガクアジサイやヤマブキなどを植樹した。

 裏山は柏原地区所有で約2600平方メートル。雑木や竹などが生い茂り荒れていたが、地元の人たちが憩いの場として利用するため、伐採するなどして整備、約280本の植樹と遊歩道づくりを進めている。

 前区長の岡本彰文さん(68)が、植樹の手伝いを通し、子供たちにも成長を楽しみにしてもらおうと呼びかけた。岡本さんは「大人になっても、きっと忘れないだろう。故郷に愛着を持ってもらえる」と話し、子供たちが2人1組で植樹する様子を見守った。
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DATE : 2009/02/21 (Sat)
人気漫画「美味しんぼ」の和歌山を舞台にした連載「日本全県味巡り・和歌山編」が、23日発売の週刊誌「ビッグコミックスピリッツ」(小学館)でスタートする。原作者の雁屋哲さんが昨年10、11月に県内を訪れ、郷土料理や食材、飲食店を取材していた。

 味巡りは今回が9府県目で、通常は10話程度で連載が終わり、約1カ月後に単行本化される予定。毎週掲載とは限らないという

DATE : 2009/02/21 (Sat)
紀州田辺観梅協会(石神忠夫会長)は、紀州田辺梅林(田辺市上芳養)の開園期間(3月8日まで)を1日までに短縮する。温暖な天候が続いた影響などで梅の開花が早まり、8日まで満開の状態が続かない可能性が高いと判断した。8日に予定していた「女性太鼓桂組演奏会」と「石神のもちまき」は中止する。

DATE : 2009/02/21 (Sat)
県内で就職を希望する社会人や今春卒業予定の高校生、大学生を対象にした「ワークフェスタ2009合同就職面接会」が20日、和歌山市内のホテルで開かれ、厳しい雇用情勢を背景に前年を22人上回る644人の求職者が訪れた。医療・福祉関連の求人が倍増したため総求人数も3割増となったが、福祉分野のブースでは面接希望者数が伸びず、雇用のミスマッチが依然として改善されていない状況が浮かび上がった。

 合同就職面接会は和歌山労働局と県、和歌山市などが毎年、この時期に開催している。求職者が履歴書を持参し各ブースで直接面接を受けるスタイルで、今春の卒業予定者も対象。今年は72企業・法人がブースを設置し、昨年を120人上回る506人の求人があった。求人増は医療・福祉関連が前年比137人の大幅増となったためで、求人全体の半数近くを占めた。

 求職者の内訳は、社会人が516人で前年より約19人増え、卒業予定の大学生など79人、高校生49人はほぼ前年並みだった。和歌山公共職業安定所によると、「社会人の中でも若年層の求職者が目立つ」という。

DATE : 2009/02/21 (Sat)
20日午前1時半ごろ、日高町志賀の行政書士、松下芳史さん(57)の事務所兼自宅から出火、木造一部2階建ての建物延べ約100平方メートルを全焼した。けが人はなかった。

 御坊署の調べでは、松下さんは妻(52)と2人暮らし。同署によると、就寝中の妻が1階居間が燃えているのに気付き、2人で2階ベランダから引っ越し用ロープで脱出したという。同署で出火原因を調べている。
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一言節約術
トイレットペーパーはダブルよりもシングルが安く済む。市販のトイレットペーパーのロールの長さは、シングル約60m、ダブル約30mとなっているが、使用量で比べるとシングルの方が少なくなることがほとんどだ。
ニュース
大恐慌以来で最長の景気後退(リセッション)を経験している米国経済だが、景気回復へのカギを握る個人消費は、足元の原油価格上昇が大きな足かせとなる可能性がある。  原油価格は4月21日以降に約50%上昇し、1バレル=65ドルを上回る水準で推移している。  足元の原油価格は昨年夏につけた過去最高値1バレル=147ドルにはまだ遠い水準だが、失業率が1983年以降で最高の水準となり、賃金の伸びが過去最低となる中、米国の消費者に原油価格などのコスト上昇を吸収する余裕はあまり残されていない。  カリフォルニア大学サンディエゴ校のジェームズ・ハミルトン経済学教授は原油価格の上昇について、ガソリン価格が1ガロン=4ドルを超えていた昨年ほどは個人消費に悪影響を及ぼしていないが、「待ち望んできた(景気)回復を多少遅らせる」可能性があるとしている。  今のところインフレよりデフレを懸念している米連邦準備理事会(FRB)にとって、原油高がインフレの火付け役となるのは好ましい状況ではない。  サウジアラビアのナイミ石油鉱物資源相は先に、世界経済は原油価格1バレル75─80ドルには対応できるぐらい回復したとの見方を示した。また、石油輸出国機構(OPEC)は28日、産油量の据え置きを決定している。  原油価格の上昇が消費者に与える最も直接的な影響は、ガソリン価格の上昇。米エネルギー省エネルギー情報局(EIA)が26日に発表したレギュラー無鉛ガソリン価格は、前週比0.13ドル上昇の1ガロン2.44ドルと、過去7カ月で最高となった。ただ、原油価格上昇のペースはそれを大幅に上回っており、ガソリン価格も向こう数週間は上昇基調が続くとみられる。  ガソリン価格自体は1ガロン=4ドルを超えていた昨年に比較すると落ち着いているものの、当時に比べると家計の状況はかなり悪化している。過去1年で500万人以上が仕事を失い、労働省が発表した第1・四半期の単位労働コストは伸び率が過去最低水準となっている。  足元の原油価格上昇は、主要通貨に対する米ドルの下落も要因の1つだが、世界各国の政府がリセッションを食い止めようと財政支出を拡大させるなか、インフレを警戒した投機筋が商品市場に資金を還流させている可能性も背景にあるとみられる。