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DATE : 2025/07/06 (Sun)
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DATE : 2008/12/31 (Wed)
国立ガンセンターが発表している「ガンを防ぐための12ヵ条」の喫煙についての条文が改訂され「タバコは吸わないように」と禁煙を明確に打ち出した。肺ガンや喉頭ガンなど各種のガンと喫煙との因果関係がハッキリし、肺ガンによる死亡数が急増しているため。新たに改訂された他の条文は「バランスの取れた栄養をとる」「食べ過ぎをさけ、脂肪は控えめに」「日光に当たり過ぎない」などであるが、「焦げた部分はさける」という条文に対しては、普通の食事で取る分量では問題ない、という批判がある。
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DATE : 2008/12/31 (Wed)
ガンによる痛みや苦しみを和らげる手だての総体をいう。除痛のためのモルヒネ使用が有名。中毒症状や依存症が出ることは無く、除痛効果も大きい。除痛法にはほかに、放射線治療や神経ブロックなどがあり、放射線治療が奏功すればモルヒネからも解放されるので利益が大きい。痛みや苦しみが取れると体が楽になって生きる意欲も高まるので、延命効果もあるといわれる。緩和ケアを専門にする施設としてホスピスや緩和ケア病棟があり、現在急増中である。

DATE : 2008/12/31 (Wed)
細胞のガン化には「ガン遺伝子」と「ガン抑制遺伝子」が関係している。ガン遺伝子はいわばアクセル役をつとめ、これに変異が生じるとガン化が促進される。ガン抑制遺伝子は普段は細胞のガン化を抑制しているので、変異が生じるとブレーキが効かなくなった状態になりガン化する。遺伝子治療の代表的な方法は、ガンの病巣にP53というガン抑制遺伝子を注入するものである。
具体的にはアデノウイルスというウイルスを無害化して運び屋(ベクター)とし、それにP53を組み込んで病巣へ注入すると、P53が入ったガン細胞は、それ以上増殖出来なくなり死滅する、というのである。ただ、これは、P53をいわば抗ガン剤として使っており、先行している欧米での結果を見ると、ガンが縮小しても治すまでの力は無いようである。ガンは細胞の遺伝子が変異して生じるから、変異した遺伝子を元に戻すことが本来の遺伝子治療だろう。それが成功するためには、原因となる遺伝子変異の態様が判明していること、遺伝子を治す方法が存在すること、すべてのガン細胞の遺伝子を直せることが必要であり、いずれも難問なので、成功する見通しは暗い。

DATE : 2008/12/31 (Wed)
ガン細胞と正常組織とは、相互に働きかけをしていると考えられる。ガン細胞が増殖するか否かは、ガン細胞自体の能力と、生体側の抵抗力との兼ね合いで決まるはずである。抗ガン剤は、ガン細胞を攻撃することにより治そうとするが、正常細胞も攻撃してしまうため副作用がでて、十分量を使用出来ない。そこで患者側の、ガンに対する抵抗力を増強して治療の実をあげようとするのがBRM療法である。ガンに対する抵抗力の本体は免疫力と考えられていることもあり、免疫療法が代表的なものだった。しかし、免疫療法でガンを治すことは難しい。他にも生体内ホルモン核物質であるサイトカインを使う方法などが試みられているが、はっきり治癒を得られるものはまだ無い。

DATE : 2008/12/31 (Wed)
ガン細胞を異物と考え、免疫力を増強してガン細胞を死滅させようという治療法。BCGが盛んに研究されたが、膀胱ガンで膀胱内に直接注入する場合を除き、ほぼ無効であった。他にも、様々な形の免疫療法が現在も研究されているが、有望とは言えない。免疫力を増強すると、ガンの転移が増加する可能性も言われている。
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一言節約術
トイレットペーパーはダブルよりもシングルが安く済む。市販のトイレットペーパーのロールの長さは、シングル約60m、ダブル約30mとなっているが、使用量で比べるとシングルの方が少なくなることがほとんどだ。
ニュース
大恐慌以来で最長の景気後退(リセッション)を経験している米国経済だが、景気回復へのカギを握る個人消費は、足元の原油価格上昇が大きな足かせとなる可能性がある。  原油価格は4月21日以降に約50%上昇し、1バレル=65ドルを上回る水準で推移している。  足元の原油価格は昨年夏につけた過去最高値1バレル=147ドルにはまだ遠い水準だが、失業率が1983年以降で最高の水準となり、賃金の伸びが過去最低となる中、米国の消費者に原油価格などのコスト上昇を吸収する余裕はあまり残されていない。  カリフォルニア大学サンディエゴ校のジェームズ・ハミルトン経済学教授は原油価格の上昇について、ガソリン価格が1ガロン=4ドルを超えていた昨年ほどは個人消費に悪影響を及ぼしていないが、「待ち望んできた(景気)回復を多少遅らせる」可能性があるとしている。  今のところインフレよりデフレを懸念している米連邦準備理事会(FRB)にとって、原油高がインフレの火付け役となるのは好ましい状況ではない。  サウジアラビアのナイミ石油鉱物資源相は先に、世界経済は原油価格1バレル75─80ドルには対応できるぐらい回復したとの見方を示した。また、石油輸出国機構(OPEC)は28日、産油量の据え置きを決定している。  原油価格の上昇が消費者に与える最も直接的な影響は、ガソリン価格の上昇。米エネルギー省エネルギー情報局(EIA)が26日に発表したレギュラー無鉛ガソリン価格は、前週比0.13ドル上昇の1ガロン2.44ドルと、過去7カ月で最高となった。ただ、原油価格上昇のペースはそれを大幅に上回っており、ガソリン価格も向こう数週間は上昇基調が続くとみられる。  ガソリン価格自体は1ガロン=4ドルを超えていた昨年に比較すると落ち着いているものの、当時に比べると家計の状況はかなり悪化している。過去1年で500万人以上が仕事を失い、労働省が発表した第1・四半期の単位労働コストは伸び率が過去最低水準となっている。  足元の原油価格上昇は、主要通貨に対する米ドルの下落も要因の1つだが、世界各国の政府がリセッションを食い止めようと財政支出を拡大させるなか、インフレを警戒した投機筋が商品市場に資金を還流させている可能性も背景にあるとみられる。