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DATE : 2025/07/05 (Sat)
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DATE : 2008/12/31 (Wed)
大腸ガンも発生頻度が急増している。治療後の生存率は胃ガンより高く、死亡実数は胃ガンを超えていない。急増の原因は、高カロリー、高脂肪食など、食事内容の西洋化にあると言われている。便秘や下血があって発見されることが多い。予防としては、便秘しにくいバランスのよい食事や生活を心がけることにつきる。大腸検診では、大腸ガンによる死亡が減る可能性があるが、これまでの研究では、総死亡の数は減らない。治療の基本は手術で、大腸を部分的に切除する。直腸ガンでは人工肛門にされることがあるが、人工肛門にする基準が医師により異なる。また、直腸ガンではリンパ節郭清をされると排尿困難などを生じる場合もある。
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DATE : 2008/12/31 (Wed)
ガンの中で、死亡数第1位の座を1998年、ついに肺ガンに譲った。死亡率はここ数十年どんどん低下してきており、死亡率は将来微々たるものになると予想される。塩辛いもの中心の日本的食事が西洋的食事内容に変わったことが減少原因だろう。胃潰瘍の原因となるピロリ箘が、胃ガン発生の一因という説が有力。治療としては、胃の部分的切除や全摘出が行われている。日本では広範なリンパ節郭清をするが、成績は改善せず、欧米からは批判を受けている。早期ガン(早期発見・早期治療)の一部は、内視鏡的治療により胃を温存して治療できる。

DATE : 2008/12/31 (Wed)
食事が喉につかえて発見されることが多い。喫煙が発生原因の一つ。これまで日本では標準的治療は手術とされてきたが、開胸、開腹を要する大手術で、合併症・後遺症や術死が多く、ガンの手術のうち最も危険なものの一つ。極力手術をさけ、放射線治療にするのがよい。ごく早期のものは、内視鏡により切除できる。抗ガン剤は放射線治療に併用すると、放射線の効果を増強し生存率を向上させるようだが、手術に併用しても生存率は向上しない。

DATE : 2008/12/31 (Wed)
組織型により、小細胞型肺ガンと非小細胞型肺ガンに分類される。後者が肺ガンの大部分を占め、さらに偏平上皮ガン、腺ガン、大細胞型ガンに分かれる。発見時には、すでに他臓器へ転移している場合が多く、治療後の生存率は低い。発生頻度は急上昇しており、死亡数も胃ガンを抜いて1位となった。喫煙や大気汚染が肺ガン増加の最大の要因と思われ、禁煙により、肺ガン発生率が低下する。肺ガン検診は無効で、検診により肺ガン死亡が減らなかったことについて専門家の意見は一致している。
非小細胞型肺ガンでは、手術出来るものは手術し、手術出来ない場合に放射線治療を行うのが一般的だが、手術可能な進行度でも放射線治療にする施設もある。抗ガン剤治療は生存率を改善しない。小細胞型肺ガンは、非小細胞型よりもさらに他臓器転移の確率が高い。そこで抗ガン剤が治療の中心におかれ、それに加えて手術や放射線治療が行われる。それでも生存率は低いので、抗ガン剤治療の意義には異論もある。

DATE : 2008/12/31 (Wed)
ガン治療の方法には決定打がないこともあり、これまで集団検診や人間ドックで早期ガンを発見することが、ガン治療の切り札と考えられて来た。しかし、欧米で、肺、乳房、大腸を対象にして多数の健常者を2群に分けて、片方に検診を繰り返し、他方は検診せずに放置する試験を行った結果、いずれも、検診すれば死亡数を減少させられることを証明出来なかった。早期発見の努力をしても死亡数の減少が証明出来ないのは、試験の手順や効率が悪い可能性もある。だが、より、根本的には、早期発見される「ガン」は、悪性度が低く、放置してもそのままの状態にとどまり、他方、人を死に至らせる悪性度の高い「ガン」は急速に大きくなるので、いくら検診しても早期発見出来ないし、発見出来てもすでに転移のある可能性がある。検診には、内視鏡検査による死亡などの問題もある。
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トイレットペーパーはダブルよりもシングルが安く済む。市販のトイレットペーパーのロールの長さは、シングル約60m、ダブル約30mとなっているが、使用量で比べるとシングルの方が少なくなることがほとんどだ。
ニュース
大恐慌以来で最長の景気後退(リセッション)を経験している米国経済だが、景気回復へのカギを握る個人消費は、足元の原油価格上昇が大きな足かせとなる可能性がある。  原油価格は4月21日以降に約50%上昇し、1バレル=65ドルを上回る水準で推移している。  足元の原油価格は昨年夏につけた過去最高値1バレル=147ドルにはまだ遠い水準だが、失業率が1983年以降で最高の水準となり、賃金の伸びが過去最低となる中、米国の消費者に原油価格などのコスト上昇を吸収する余裕はあまり残されていない。  カリフォルニア大学サンディエゴ校のジェームズ・ハミルトン経済学教授は原油価格の上昇について、ガソリン価格が1ガロン=4ドルを超えていた昨年ほどは個人消費に悪影響を及ぼしていないが、「待ち望んできた(景気)回復を多少遅らせる」可能性があるとしている。  今のところインフレよりデフレを懸念している米連邦準備理事会(FRB)にとって、原油高がインフレの火付け役となるのは好ましい状況ではない。  サウジアラビアのナイミ石油鉱物資源相は先に、世界経済は原油価格1バレル75─80ドルには対応できるぐらい回復したとの見方を示した。また、石油輸出国機構(OPEC)は28日、産油量の据え置きを決定している。  原油価格の上昇が消費者に与える最も直接的な影響は、ガソリン価格の上昇。米エネルギー省エネルギー情報局(EIA)が26日に発表したレギュラー無鉛ガソリン価格は、前週比0.13ドル上昇の1ガロン2.44ドルと、過去7カ月で最高となった。ただ、原油価格上昇のペースはそれを大幅に上回っており、ガソリン価格も向こう数週間は上昇基調が続くとみられる。  ガソリン価格自体は1ガロン=4ドルを超えていた昨年に比較すると落ち着いているものの、当時に比べると家計の状況はかなり悪化している。過去1年で500万人以上が仕事を失い、労働省が発表した第1・四半期の単位労働コストは伸び率が過去最低水準となっている。  足元の原油価格上昇は、主要通貨に対する米ドルの下落も要因の1つだが、世界各国の政府がリセッションを食い止めようと財政支出を拡大させるなか、インフレを警戒した投機筋が商品市場に資金を還流させている可能性も背景にあるとみられる。