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DATE : 2009/03/01 (Sun)
湖北地域の野鳥事情に今冬、“異変”が続いている。琵琶湖に飛来する「冬の使者」コハクチョウが例年より半月以上早く北帰し、早い春の訪れを裏付ける一方、国の特別天然記念物のコウノトリが県内では27年ぶりに飛来するなど、珍しい野鳥の訪問も相次いでいる。
 湖北野鳥センター(湖北町)によると、コハクチョウが今季初めて確認されたのは昨年10月10日。1月13日には475羽を数えた。北帰は2月12日ごろ始まり、わずか3日間のうちに大半が旅立った。昨年より1カ月ほど早く、例年に比べても2-3週間早いという。
 センターの清水幸男所長は「今までにないこと」と驚き。「今冬は雪が少なく、2月に入ってから、暖かい日が続いたためではないか」と、暖冬の影響を挙げる。湖の水位が高く、えさの水草を食べにくかったことや休息場所を確保しづらかったことも関係しているらしい。
 ほかの野鳥の行動からも「春の訪れが早いのは間違いない」と清水所長。湖で最も多い水鳥のオオバンやカルガモは、2月初めから求愛行動や交尾、縄張り争いをしている。同じ時期にトビは、枯れ枝を運んで巣作りを始めた。いずれも例年は3月に入ってからの行動で、1カ月程度は早いという。
 ただ、地球温暖化との関連は「単年では判断できない。継続して観察していくことが必要だ」と慎重に受け止めている。雪が少ないのは、住民には過ごしやすい冬だが、自然環境を考えた場合は「周辺の山に保水されず、夏場の渇水を招いたり、湖の水が入れ替わらない可能性もある」と、不安材料もある。
 一方、今冬は県内ではめったに見られない野鳥も次々と飛来。コウノトリは、2月18日にセンター近くの田んぼに舞い降りた。40分ほどで飛び去ったが、県内では1981年9-11月、日野町に迷鳥として飛来したのを最後に記録がなかった。
 昨年11月末と12月初めには、国の天然記念物で、お酒を飲んだようにほおがほんのり赤いサカツラガンがセンター前の湖に。1月中旬-2月下旬は、国内でほとんど見られないクロヅル(幼鳥)が湖北地域に降り立った。両種とも県内で初の確認だ。
 10月末には、しゃもじのような形のくちばしを持つヘラサギが、湖北町と長浜市にまたがる早崎内湖ビオトープに5羽そろった。国内には例年、十数羽しか飛来せず、5羽が同時に観察されたのは県内で初めてだった。
 浅くてえさが豊富なビオトープのほか、周辺には冬季でも水が残る田んぼなどがある。清水所長は「水鳥の好む環境が人為的でも整っていれば、野鳥は集まってくる。それに、他地域に比べ、湖北はさまざまな鳥が来てもおかしくない豊かな自然がまだ残っている」と分析している
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トイレットペーパーはダブルよりもシングルが安く済む。市販のトイレットペーパーのロールの長さは、シングル約60m、ダブル約30mとなっているが、使用量で比べるとシングルの方が少なくなることがほとんどだ。
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大恐慌以来で最長の景気後退(リセッション)を経験している米国経済だが、景気回復へのカギを握る個人消費は、足元の原油価格上昇が大きな足かせとなる可能性がある。  原油価格は4月21日以降に約50%上昇し、1バレル=65ドルを上回る水準で推移している。  足元の原油価格は昨年夏につけた過去最高値1バレル=147ドルにはまだ遠い水準だが、失業率が1983年以降で最高の水準となり、賃金の伸びが過去最低となる中、米国の消費者に原油価格などのコスト上昇を吸収する余裕はあまり残されていない。  カリフォルニア大学サンディエゴ校のジェームズ・ハミルトン経済学教授は原油価格の上昇について、ガソリン価格が1ガロン=4ドルを超えていた昨年ほどは個人消費に悪影響を及ぼしていないが、「待ち望んできた(景気)回復を多少遅らせる」可能性があるとしている。  今のところインフレよりデフレを懸念している米連邦準備理事会(FRB)にとって、原油高がインフレの火付け役となるのは好ましい状況ではない。  サウジアラビアのナイミ石油鉱物資源相は先に、世界経済は原油価格1バレル75─80ドルには対応できるぐらい回復したとの見方を示した。また、石油輸出国機構(OPEC)は28日、産油量の据え置きを決定している。  原油価格の上昇が消費者に与える最も直接的な影響は、ガソリン価格の上昇。米エネルギー省エネルギー情報局(EIA)が26日に発表したレギュラー無鉛ガソリン価格は、前週比0.13ドル上昇の1ガロン2.44ドルと、過去7カ月で最高となった。ただ、原油価格上昇のペースはそれを大幅に上回っており、ガソリン価格も向こう数週間は上昇基調が続くとみられる。  ガソリン価格自体は1ガロン=4ドルを超えていた昨年に比較すると落ち着いているものの、当時に比べると家計の状況はかなり悪化している。過去1年で500万人以上が仕事を失い、労働省が発表した第1・四半期の単位労働コストは伸び率が過去最低水準となっている。  足元の原油価格上昇は、主要通貨に対する米ドルの下落も要因の1つだが、世界各国の政府がリセッションを食い止めようと財政支出を拡大させるなか、インフレを警戒した投機筋が商品市場に資金を還流させている可能性も背景にあるとみられる。