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DATE : 2025/07/18 (Fri)
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DATE : 2009/01/02 (Fri)
成人病とは、中年期以降に発症し、脳卒中、虚血性心臓病、動脈硬化、高血圧などの循環器疾患の他に、糖尿病、肝硬変、慢性腎炎などが主な疾病である。これらの症状が小児期でも見られるようになり、小児成人病と言われるようになった。子供の場合の主な症状としては、高度肥満、高血圧、高脂血症、糖尿病等が指摘されている。小児肥満は、学童期で約2割近いことが報告されており、なかには高脂血症や高血圧症をともなう事も少なくない。小児成人病が多くなってきた背景には、生活習慣病と言われるように学童の運動量(労働消費量)の不足、外食等による摂取カロリーの増大、特に脂質成分の上昇など環境的要因が指摘されている。小児成人病に進行する危険因子が気づかないうちに蓄積されていくことが多いため、サイレントディジーズともいう。
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DATE : 2009/01/02 (Fri)
これまで全く元気にすごしていた乳幼児が、ある日突然に死亡し、解剖してもはっきりとした原因が認められない場合をいう。発生頻度は、欧米諸国では出生1000に対して1~5。日本においては3000人に1人の発生という。男女差は見られず、発症年齢では生後2~4ヵ月に多く、生後5ヵ月以内に約80%が発症しているが、幼児期においてもみられる。睡眠中に異常が発生したと考えられているが、冬季の報告例が多く、うつぶせ寝が本症の発症に関係しているという疫学的な調査報告が相次いでいる。
厚生労働省では1998年6月に、乳幼児突然死症候群の要因として「両親の喫煙」「人工栄養」「うつぶせ寝」の3点を指摘した。このような事から、うつぶせ寝にして放置することはさけたほうがよい。本症の発生病理について、いまだ確定的なことはないが、脳幹機能の異常、特に睡眠時の無呼吸と覚醒反応の異常等が影響しているのではないかと考えられている。最近では脳内の神経伝達物質であるセロトニンの作用が抑制されたためという報告がある。

DATE : 2009/01/02 (Fri)
「ガンの子供を守る会」は、国からの補助金等を受けて、東京亀戸に総合的なガンの子供の家族支援施設「ペアレンツハウス」を設立した。東京には小児ガンを治療する専門病院が数多くあり、地方から上京して治療を受ける例も少なくない。このような場合、ペアレンツハウスでは、治療経過中に入院先病院から外泊を許可された子供と家族が一緒に宿泊することができる。実際に、親子が生活をともにする事によって、子供が驚くほどの回復力を発揮するケースもあるという。

DATE : 2009/01/02 (Fri)
病院の子供にも教育が欠かせないという認識が高まり、文部科学省は1994年に病弱学校の充実を求める通知を各都道府県に出した。現在、病弱養護学校は全国に95校、病院内の「院内学級」など小規模なものは全国に801学級あり、少子化のなかで増え続けている。しかしながら、病院で1ヵ月以上学校を休む生徒が8万人おり、そのうち5500人が院内学級等の病弱学校で学んでいたにすぎないという。成長し発達していく子供たちの権利擁護のためには、入院している乳幼児に対しては保育、学童に対しては教育が不可欠であり、院内学級の拡充が求められている。

DATE : 2009/01/02 (Fri)
医療保育とは、医療と関わりの深い小児病棟や病児保育等の現場で病児を対象として保育的なケアを行うことを意味する。病棟に保育士を導入して、入院している乳幼児、学童の入院生活の質向上(QPL)を図ることでより良い治療を行おうと努力している医療機関が全国に150病院近くある。2002年4月には医療保険制度のもとで病棟保育士加算が認められ、入院している子供の療養環境がいっそう改善されることが期待されている。病棟保育士は、家庭生活から分離され単調な入院生活となりがちな子供に、乳幼児とのスキンシップや幼児、学童の遊び相手、勉強相手等を行い、子供の心身の健康回復に重要な役割を果たしている。また、「日本医療保育学会」では、保育士をはじめ看護師、医師、教師、臨床心理士等が参加して、全国的なネットワークのもとで医療保育の進展に取り組んでいる。
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一言節約術
トイレットペーパーはダブルよりもシングルが安く済む。市販のトイレットペーパーのロールの長さは、シングル約60m、ダブル約30mとなっているが、使用量で比べるとシングルの方が少なくなることがほとんどだ。
ニュース
大恐慌以来で最長の景気後退(リセッション)を経験している米国経済だが、景気回復へのカギを握る個人消費は、足元の原油価格上昇が大きな足かせとなる可能性がある。  原油価格は4月21日以降に約50%上昇し、1バレル=65ドルを上回る水準で推移している。  足元の原油価格は昨年夏につけた過去最高値1バレル=147ドルにはまだ遠い水準だが、失業率が1983年以降で最高の水準となり、賃金の伸びが過去最低となる中、米国の消費者に原油価格などのコスト上昇を吸収する余裕はあまり残されていない。  カリフォルニア大学サンディエゴ校のジェームズ・ハミルトン経済学教授は原油価格の上昇について、ガソリン価格が1ガロン=4ドルを超えていた昨年ほどは個人消費に悪影響を及ぼしていないが、「待ち望んできた(景気)回復を多少遅らせる」可能性があるとしている。  今のところインフレよりデフレを懸念している米連邦準備理事会(FRB)にとって、原油高がインフレの火付け役となるのは好ましい状況ではない。  サウジアラビアのナイミ石油鉱物資源相は先に、世界経済は原油価格1バレル75─80ドルには対応できるぐらい回復したとの見方を示した。また、石油輸出国機構(OPEC)は28日、産油量の据え置きを決定している。  原油価格の上昇が消費者に与える最も直接的な影響は、ガソリン価格の上昇。米エネルギー省エネルギー情報局(EIA)が26日に発表したレギュラー無鉛ガソリン価格は、前週比0.13ドル上昇の1ガロン2.44ドルと、過去7カ月で最高となった。ただ、原油価格上昇のペースはそれを大幅に上回っており、ガソリン価格も向こう数週間は上昇基調が続くとみられる。  ガソリン価格自体は1ガロン=4ドルを超えていた昨年に比較すると落ち着いているものの、当時に比べると家計の状況はかなり悪化している。過去1年で500万人以上が仕事を失い、労働省が発表した第1・四半期の単位労働コストは伸び率が過去最低水準となっている。  足元の原油価格上昇は、主要通貨に対する米ドルの下落も要因の1つだが、世界各国の政府がリセッションを食い止めようと財政支出を拡大させるなか、インフレを警戒した投機筋が商品市場に資金を還流させている可能性も背景にあるとみられる。