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DATE : 2025/07/05 (Sat)
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DATE : 2009/01/01 (Thu)
頭や体形などプロポーションがよくなると言われて十数年ほど前から全国的に普及してきた俯せ寝(うつぶせ寝)が、現在では乳幼児突然死症候群(SIDS)との関連で問題となってきている。つまり、疫学的に俯せ寝が乳幼児突然死症候群を誘発する因子となっているというものである。日本では、約2割が俯せ寝で寝かせているという調査があるが、厚生労働省も乳幼児突然死症候群の危険因子の一つとして注意を喚起している。
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DATE : 2009/01/01 (Thu)
イギリスの精神科医であるボウルビーは、1969年、子供の精神的な健康と発達には特定の人(一般的には母親)の情緒的な結び付き(愛着関係)が重要であることを指摘し、これをアタッチメントという概念で強調した。アタッチメントを育んでいくためには、乳児と母親との身体接触(スキンシップ)が多いこと、乳児の様々なサインを受け止めることの出来る母親の感性の豊かさ、そして安定し一貫した養育環境にあることが大切とされている。

DATE : 2009/01/01 (Thu)
ネグレクトは、児童虐待の一つとしてみなされているが、乳幼児に適切な養育を行わなかった場合をいう。例えば、乳児が泣いても無視するとか、いつも強く叱り付け子供に不安感を抱かせるとか、病気なのに医師に見せないなど、極端な養育のあり方が問題とされる。海外では、子供を車に置いたままコンビニエンスストアで買い物をしたというだけで、保護者が逮捕されることもまれでは無い。このようなエピソードは、身体的な虐待とは異なり、一見しつけの行き過ぎや極端な育て方といった程度のものと軽く見られるが、その結果、子供の精神的な発達が歪められ、将来の人格形成に大きな影響を与えることが指摘されている。ネグレクトを受けた子供は、例えば表情が暗く、ちょっとしたことで怯えたり、過度に緊張しオドオドしているのが特徴である。

DATE : 2009/01/01 (Thu)
3歳児神話とは、「母親が3歳まで子育てをしないと、子供の将来に悪影響をもたらす」という日本において古くから言い伝えられてきた子育てに対する考え方である。近年、改めて話題になりだした背景には、働きながら子育てをする母親が増え、就労と子育ての両立支援がますます必要だという社会的な動向に対して、子供の発達への影響を危惧する声が強まったためと思われる。この3歳児神話に対するこれまでの心理学的、疫学的な調査では、それを裏付ける報告はほとんどなく、母親の就労は、子供の発達に全く関係ないとしている。

DATE : 2009/01/01 (Thu)
東京千代田区においては2002年4月に全国に先駆けて幼稚園、保育園を一元化した「乳幼児育成施設・いずみこども園」をスタートさせた。幼稚園では、子供を長時間預かる「預かり保育」をし、保育園が幼児教育に力を入れるといったように、幼稚園と保育園が限りなく近づいてきている中で、幼稚園は文部科学省、保育園は厚生労働省という所管の違いを乗り越える独自の条例を制定して実現したものである。子供の年齢や両親が共働きかどうかで入園条件を区別せず、「保育を必要とする子」を対象としている。保育料についても新たな料金体系を設定し、保育園、幼稚園のいずれの利用者であっても、大幅な負担増や不公平がないように工夫されている。今後、幼保一元化論議に与える影響は大きいものと思われる。
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一言節約術
トイレットペーパーはダブルよりもシングルが安く済む。市販のトイレットペーパーのロールの長さは、シングル約60m、ダブル約30mとなっているが、使用量で比べるとシングルの方が少なくなることがほとんどだ。
ニュース
大恐慌以来で最長の景気後退(リセッション)を経験している米国経済だが、景気回復へのカギを握る個人消費は、足元の原油価格上昇が大きな足かせとなる可能性がある。  原油価格は4月21日以降に約50%上昇し、1バレル=65ドルを上回る水準で推移している。  足元の原油価格は昨年夏につけた過去最高値1バレル=147ドルにはまだ遠い水準だが、失業率が1983年以降で最高の水準となり、賃金の伸びが過去最低となる中、米国の消費者に原油価格などのコスト上昇を吸収する余裕はあまり残されていない。  カリフォルニア大学サンディエゴ校のジェームズ・ハミルトン経済学教授は原油価格の上昇について、ガソリン価格が1ガロン=4ドルを超えていた昨年ほどは個人消費に悪影響を及ぼしていないが、「待ち望んできた(景気)回復を多少遅らせる」可能性があるとしている。  今のところインフレよりデフレを懸念している米連邦準備理事会(FRB)にとって、原油高がインフレの火付け役となるのは好ましい状況ではない。  サウジアラビアのナイミ石油鉱物資源相は先に、世界経済は原油価格1バレル75─80ドルには対応できるぐらい回復したとの見方を示した。また、石油輸出国機構(OPEC)は28日、産油量の据え置きを決定している。  原油価格の上昇が消費者に与える最も直接的な影響は、ガソリン価格の上昇。米エネルギー省エネルギー情報局(EIA)が26日に発表したレギュラー無鉛ガソリン価格は、前週比0.13ドル上昇の1ガロン2.44ドルと、過去7カ月で最高となった。ただ、原油価格上昇のペースはそれを大幅に上回っており、ガソリン価格も向こう数週間は上昇基調が続くとみられる。  ガソリン価格自体は1ガロン=4ドルを超えていた昨年に比較すると落ち着いているものの、当時に比べると家計の状況はかなり悪化している。過去1年で500万人以上が仕事を失い、労働省が発表した第1・四半期の単位労働コストは伸び率が過去最低水準となっている。  足元の原油価格上昇は、主要通貨に対する米ドルの下落も要因の1つだが、世界各国の政府がリセッションを食い止めようと財政支出を拡大させるなか、インフレを警戒した投機筋が商品市場に資金を還流させている可能性も背景にあるとみられる。