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DATE : 2025/07/05 (Sat)
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DATE : 2008/12/29 (Mon)
緑茶の渋味成分で、ポリフェノールの一種。緑茶カテキンには4種類あり、50~60%を占めるエピガロカテキンガレードに強い抗酸化力が確認されている。発ガンや転移などの抑制、阻害。また、血中コレステロールの酸化抑制などが報告されている。また、抗箘作用が注目され食品だけでなくフィルター等にも使用されている。茶葉ごと取るほうが効果的で粉末にすれば料理などにも使える。
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DATE : 2008/12/29 (Mon)
トマトの赤い色素成分で、カロチノイドの一種。抗酸化力はβ-カロチンの2倍といわれ、ガンや動脈硬化の予防効果が期待できる。脂溶性で油を使った料理で吸収率が上がる。ビタミンEはその効果をさらに高めるとしてビタミンEの豊富な植物油との併用が注目されている。ケチャップやジュースなどに使用される加工用トマトは、市販の生トマトより高含量の品種を使用しており、効率よく取ることが出来る。

DATE : 2008/12/29 (Mon)
梅肉エキスの成分。梅の果肉に含まれるクエン酸と糖の一部が加熱により結合してできる物質で、生梅や梅干しには含まれない。ムメとは梅の学名「プルネス・ムメ」からきている。梅に含まれるクエン酸などの有機酸との相乗効果による血小板の凝集抑制が確認されており、血流改善(血液サラサラ)、血栓症予防、血圧低下効果が注目されている。一日ティースプーン1杯で効果が期待できる。

DATE : 2008/12/29 (Mon)
納豆のねばねば(糸)の主成分。旨味成分のグルタミン酸(アミノ酸)が約3000個もつながった非常に長い化合物であるため、あの特有の糸引きと強い粘りができる。最近の研究でカルシウムの吸収を促進することが確認された。通常カルシウムは小腸内でリン酸と結合するため吸収されにくいが、これを阻害しカルシウムの吸収を促進する。納豆とカルシウムの多い食品を同時に取ると効果的である。

DATE : 2008/12/29 (Mon)
レシチンともいう。卵黄や大豆に豊富に含まれるリン脂質の一種。生体内でコリンという成分になり、さらに脳内で神経伝達物質であるアセチルコリンの元になる。これにより情報の伝達能力が高まり頭脳を活発にし記憶学習能力の向上および改善効果が期待できる。またコレステロールを乳化して肝臓への取り込みを促進させるので、血管への沈着を防ぎ、動脈硬化予防に働くと考えられている。
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一言節約術
トイレットペーパーはダブルよりもシングルが安く済む。市販のトイレットペーパーのロールの長さは、シングル約60m、ダブル約30mとなっているが、使用量で比べるとシングルの方が少なくなることがほとんどだ。
ニュース
大恐慌以来で最長の景気後退(リセッション)を経験している米国経済だが、景気回復へのカギを握る個人消費は、足元の原油価格上昇が大きな足かせとなる可能性がある。  原油価格は4月21日以降に約50%上昇し、1バレル=65ドルを上回る水準で推移している。  足元の原油価格は昨年夏につけた過去最高値1バレル=147ドルにはまだ遠い水準だが、失業率が1983年以降で最高の水準となり、賃金の伸びが過去最低となる中、米国の消費者に原油価格などのコスト上昇を吸収する余裕はあまり残されていない。  カリフォルニア大学サンディエゴ校のジェームズ・ハミルトン経済学教授は原油価格の上昇について、ガソリン価格が1ガロン=4ドルを超えていた昨年ほどは個人消費に悪影響を及ぼしていないが、「待ち望んできた(景気)回復を多少遅らせる」可能性があるとしている。  今のところインフレよりデフレを懸念している米連邦準備理事会(FRB)にとって、原油高がインフレの火付け役となるのは好ましい状況ではない。  サウジアラビアのナイミ石油鉱物資源相は先に、世界経済は原油価格1バレル75─80ドルには対応できるぐらい回復したとの見方を示した。また、石油輸出国機構(OPEC)は28日、産油量の据え置きを決定している。  原油価格の上昇が消費者に与える最も直接的な影響は、ガソリン価格の上昇。米エネルギー省エネルギー情報局(EIA)が26日に発表したレギュラー無鉛ガソリン価格は、前週比0.13ドル上昇の1ガロン2.44ドルと、過去7カ月で最高となった。ただ、原油価格上昇のペースはそれを大幅に上回っており、ガソリン価格も向こう数週間は上昇基調が続くとみられる。  ガソリン価格自体は1ガロン=4ドルを超えていた昨年に比較すると落ち着いているものの、当時に比べると家計の状況はかなり悪化している。過去1年で500万人以上が仕事を失い、労働省が発表した第1・四半期の単位労働コストは伸び率が過去最低水準となっている。  足元の原油価格上昇は、主要通貨に対する米ドルの下落も要因の1つだが、世界各国の政府がリセッションを食い止めようと財政支出を拡大させるなか、インフレを警戒した投機筋が商品市場に資金を還流させている可能性も背景にあるとみられる。