忍者ブログ
[604] [603] [602] [601] [600] [599] [598] [597] [596] [595] [594]

DATE : 2025/07/07 (Mon)
×

[PR]上記の広告は3ヶ月以上新規記事投稿のないブログに表示されています。新しい記事を書く事で広告が消えます。


DATE : 2009/02/21 (Sat)
姫路市夢前町の田んぼ1・6ヘクタールに7種類の稲で世界遺産・姫路城を描く「ひめじ田宴(でんえん)アート」が今年も行われる。2度目の実施となる今年は稲の数を7万株増やして「解像度」を高める。また、デザインは地元の高校生から公募する。実行委は「日本一の田んぼキャンバスに1000人以上の手で植えられる。良いデザインをどんどん応募してほしい」と張り切っている。
 田宴アートは、JA兵庫西や地元の農業法人らで作る実行委が農業を通じて地域を活性化しようと昨年初開催した。6月の田植えには小学生ら約1100人が参加し、縦90メートル、横180メートル(1・6ヘクタール)の田んぼに約20万株を植えた。通常の稲に加えて葉や穂が黄や紫に色づく古代米を植え、緑の田んぼに天守閣や石垣が浮かび上がり話題を呼んだ。
 観光地として知られる書写山からの眺めが美しく、6~9月の書写山ロープウェイの利用客は前年より1割増しの約11万人になり、県立大経済学部の秋吉一郎教授の試算では市内で1億6000万円の経済効果もあった。収穫した約3・8トンの米は「夢の舞姫」と名付けて参加者やレストランなどに販売し、収益は今年の費用に充てる。
 今年も昨年と同じ田んぼで実施し、絵の精度を高めるために株数を27万株に増やすという。また、高校生の参加を促すために絵の公募も決めた。
 デザインの応募資格は中播磨、西播磨の高校に通う1、2年生。デザインは縦30センチ、横60センチ以内で、緑、紫、黄色の3色を使用するのが条件。28日消印有効。最優秀者には5万円相当の記念品が贈られる
PR
●この記事にコメントする
お名前
タイトル
文字色
メールアドレス
URL
コメント
パスワード
●この記事へのトラックバック
この記事にトラックバックする:
忍者ブログ [PR]
カレンダー
06 2025/07 08
S M T W T F S
1 2 3 4 5
6 7 8 9 10 11 12
13 14 15 16 17 18 19
20 21 22 23 24 25 26
27 28 29 30 31
一言節約術
トイレットペーパーはダブルよりもシングルが安く済む。市販のトイレットペーパーのロールの長さは、シングル約60m、ダブル約30mとなっているが、使用量で比べるとシングルの方が少なくなることがほとんどだ。
ニュース
大恐慌以来で最長の景気後退(リセッション)を経験している米国経済だが、景気回復へのカギを握る個人消費は、足元の原油価格上昇が大きな足かせとなる可能性がある。  原油価格は4月21日以降に約50%上昇し、1バレル=65ドルを上回る水準で推移している。  足元の原油価格は昨年夏につけた過去最高値1バレル=147ドルにはまだ遠い水準だが、失業率が1983年以降で最高の水準となり、賃金の伸びが過去最低となる中、米国の消費者に原油価格などのコスト上昇を吸収する余裕はあまり残されていない。  カリフォルニア大学サンディエゴ校のジェームズ・ハミルトン経済学教授は原油価格の上昇について、ガソリン価格が1ガロン=4ドルを超えていた昨年ほどは個人消費に悪影響を及ぼしていないが、「待ち望んできた(景気)回復を多少遅らせる」可能性があるとしている。  今のところインフレよりデフレを懸念している米連邦準備理事会(FRB)にとって、原油高がインフレの火付け役となるのは好ましい状況ではない。  サウジアラビアのナイミ石油鉱物資源相は先に、世界経済は原油価格1バレル75─80ドルには対応できるぐらい回復したとの見方を示した。また、石油輸出国機構(OPEC)は28日、産油量の据え置きを決定している。  原油価格の上昇が消費者に与える最も直接的な影響は、ガソリン価格の上昇。米エネルギー省エネルギー情報局(EIA)が26日に発表したレギュラー無鉛ガソリン価格は、前週比0.13ドル上昇の1ガロン2.44ドルと、過去7カ月で最高となった。ただ、原油価格上昇のペースはそれを大幅に上回っており、ガソリン価格も向こう数週間は上昇基調が続くとみられる。  ガソリン価格自体は1ガロン=4ドルを超えていた昨年に比較すると落ち着いているものの、当時に比べると家計の状況はかなり悪化している。過去1年で500万人以上が仕事を失い、労働省が発表した第1・四半期の単位労働コストは伸び率が過去最低水準となっている。  足元の原油価格上昇は、主要通貨に対する米ドルの下落も要因の1つだが、世界各国の政府がリセッションを食い止めようと財政支出を拡大させるなか、インフレを警戒した投機筋が商品市場に資金を還流させている可能性も背景にあるとみられる。