忍者ブログ
[279] [278] [277] [276] [275] [274] [273] [272] [271] [270] [269]

DATE : 2025/07/05 (Sat)
×

[PR]上記の広告は3ヶ月以上新規記事投稿のないブログに表示されています。新しい記事を書く事で広告が消えます。


DATE : 2009/02/19 (Thu)
沖縄三越(那覇市牧志2、TEL 098-862-5111)6階イベントプラザで2月17日より、「那覇の物産展」が開催されている。主催は、那覇市経済観光部商工振興課。那覇の物産の販売、普及促進と生産者の高揚を図り、地場産業の振興に寄与することを目的に開催しているもので、今年で31回目。

 会場には、「那覇市長賞」受賞商品をはじめ、壺屋焼や琉球ガラス、琉球漆器、紅型などの工芸品、健康食品、琉球菓子などの伝統的な菓子や泡盛、有機野菜、自然派化粧品など、市内の35事業者が出展。那覇の伝統的なまんじゅう「のーまんじゅう」や「天妃前まんじゅう」の特別販売も行うほか、会場内の「茶屋」ではラーメン店「琉球新麺 通堂」(金城5)による限定ラーメンを提供する。

 那覇市長賞は、1年以内に開発販売した商品が審査対象で、最優秀賞=ウミナイビ ボタニカルクレンジングジェル(カミヤマ美研販売)、優秀賞=御膳符そばセット(サン食品)、優秀賞=沖縄ラム酒ケーキ(オキコ)、奨励賞=扇子・鳳凰(安座間首里織工房)が選ばれた。

 そのほか、パン店「おとぎばなし」(仲井間)のおからパンや沖縄おやき、「黒糖工房さーたー屋」(首里汀良町3)のさーたーあんだぎーや黒糖黒ごまジャム、「お惣菜の丸山」(松尾2)の足てびち入りおでん、自家製じーまみ豆腐、「ロワジールホテル那覇」(西3)のシューマイ、ロワシュー、「割烹喜作」(前島2)の大東寿司、大東まつり寿司なども販売する。

 沖縄三越の催事担当者は「おからパンや沖縄おやきは、初日に300個を用意したが1時間半で完売。翌日も500個が14時に完売するほどの人気だった。那覇にはまだ知られていない名品や名店があるので、この機会に一度試してもらえれば」と話す
PR
忍者ブログ [PR]
カレンダー
06 2025/07 08
S M T W T F S
1 2 3 4 5
6 7 8 9 10 11 12
13 14 15 16 17 18 19
20 21 22 23 24 25 26
27 28 29 30 31
一言節約術
トイレットペーパーはダブルよりもシングルが安く済む。市販のトイレットペーパーのロールの長さは、シングル約60m、ダブル約30mとなっているが、使用量で比べるとシングルの方が少なくなることがほとんどだ。
ニュース
大恐慌以来で最長の景気後退(リセッション)を経験している米国経済だが、景気回復へのカギを握る個人消費は、足元の原油価格上昇が大きな足かせとなる可能性がある。  原油価格は4月21日以降に約50%上昇し、1バレル=65ドルを上回る水準で推移している。  足元の原油価格は昨年夏につけた過去最高値1バレル=147ドルにはまだ遠い水準だが、失業率が1983年以降で最高の水準となり、賃金の伸びが過去最低となる中、米国の消費者に原油価格などのコスト上昇を吸収する余裕はあまり残されていない。  カリフォルニア大学サンディエゴ校のジェームズ・ハミルトン経済学教授は原油価格の上昇について、ガソリン価格が1ガロン=4ドルを超えていた昨年ほどは個人消費に悪影響を及ぼしていないが、「待ち望んできた(景気)回復を多少遅らせる」可能性があるとしている。  今のところインフレよりデフレを懸念している米連邦準備理事会(FRB)にとって、原油高がインフレの火付け役となるのは好ましい状況ではない。  サウジアラビアのナイミ石油鉱物資源相は先に、世界経済は原油価格1バレル75─80ドルには対応できるぐらい回復したとの見方を示した。また、石油輸出国機構(OPEC)は28日、産油量の据え置きを決定している。  原油価格の上昇が消費者に与える最も直接的な影響は、ガソリン価格の上昇。米エネルギー省エネルギー情報局(EIA)が26日に発表したレギュラー無鉛ガソリン価格は、前週比0.13ドル上昇の1ガロン2.44ドルと、過去7カ月で最高となった。ただ、原油価格上昇のペースはそれを大幅に上回っており、ガソリン価格も向こう数週間は上昇基調が続くとみられる。  ガソリン価格自体は1ガロン=4ドルを超えていた昨年に比較すると落ち着いているものの、当時に比べると家計の状況はかなり悪化している。過去1年で500万人以上が仕事を失い、労働省が発表した第1・四半期の単位労働コストは伸び率が過去最低水準となっている。  足元の原油価格上昇は、主要通貨に対する米ドルの下落も要因の1つだが、世界各国の政府がリセッションを食い止めようと財政支出を拡大させるなか、インフレを警戒した投機筋が商品市場に資金を還流させている可能性も背景にあるとみられる。